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  • 2014-11-14

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販売ルートの開拓を狙う ソニーが取り組むECサイト事業

一家に一台は必ずあるといっていい“家電”。
生活に身近なものにもかかわらず、ECサイトの盛り上がりにかけており、家電メーカーにとって「大きな課題」とされています。
メーカーの多くが、家電量販店の販売ルートに依存しているため、EC事業に取り組みはじめていますが、なかなか成果をあげられずにいます。
今回は、家電メーカーの代表格「ソニー」が取り組むECサイト事業をご紹介します。

日本を支える大メーカー ソニー株式会社

ソニー株式会社は、1946年に創業し、主に、テレビ、デジタルイメージング、オーディオ・ビデオ、半導体、コンポーネントの製造・販売を行っている企業です。
2007年には、本社を東京都港区に移転し、それまで拠点となっていた「NSビル」、「ソニー4号館」、「ソニー5号館」を売却しています。
ここ最近、ソニーには、暗雲が立ち込めており、2014年3月期の連結最終損益は、1,100億円の最終赤字となり、主力製品だった「VAIO」も2014年春モデル販売後に撤退を発表しました。
売上の低迷を突破するべく、同社が展開しているECサイト事例ですが、どういった取り組みが行われているのでしょうか?

ソニーの歩みとECサイト展開

“ソニースタイル”で一世を風靡したソニー。製品にまつわるヒストリー、生活に密着した使い方を周知しようと、2000年に“ソニースタイル”というECサイトを立ち上げました。ハードウェアにインターネットサービスを組み合わせ、パッケージ製品として購入できる“プロダクト・スタイル”、ユーザーの要望に応えた製品を開発していく“カスタマイズド・スタイル”、ユーザーが必要なサービス・情報を提供する“ショッピング・スタイル”と、3つのスタイルを組み合わせ、最先端を走ってきた「ソニーならでは」のECサイト作りに成功しました。
開設当時は、サイトのみでしたが、2004年には、大阪・梅田に初のリアル店舗となる“ソニースタイルストア”をオープン。
その後、東京・銀座、名古屋にも出店し、開設後10年目を迎えた2010年に、ECサイト・リアル店舗共に、名称を現在の「ソニーストア」に変更しました。
ソニーは、リアルとネットを繋げたマーケティングを行うことを発表していますが、主力製品である「VAIO」が2014年春モデルの販売をもって収束するなど、前途多難の状況に陥っています。

実際にECサイトの売上高は、2005年に200億円に達し、1000億円突破を目標に掲げたものの、2010年には290億円に留まっており、まだまだ改善の余地を残しています。
実際に、量販店の王者といわれるヨドバシカメラのECサイトの売上高は、355億円といった結果を出し、ソニーの売上高を大幅に上回っています。
まだまだ、メーカー独自の販売ルートの確立には課題と余地が残されている模様です。

今後は起死回生をかけて、より本格的にECサイト事業に取り組み、量販店に頼り切った販売戦略から抜け出さなければいけません。ネットとリアルを繋げる“新たなマーケティング”にも、注目が集まりつつあります。

画像引用元:ソニーストア公式HP:http://store.sony.jp/


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