• データマーケティング
  • 2015-06-12

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あなたの会社はビッグデータを有効に使えていますか?

ビッグデータを最大限利用するとなると、企業は部門間でそのデータを共有する必要性が出てきます。ところが、残念ながら、そういうことはほとんど起こっていません。

企業内でのビッグデータの使い勝手

2014年10月に、世界の企業の幹部を対象に行われた調査があります。この調査は、企業内でのデータの使い勝手について行われたものです。

データが利用しにくいという回答が圧倒的

自社の組織内で、他部門よりもデータに有利にアクセスできる部門があるという質問に65%がその通りだと回答しています。また、39%がデータへのアクセスは制限されており厳しく管理されていると回答し、データへのアクセスが難しく使い勝手が悪いという回答も42%にのぼりました。しかし、その一方で、データを用いたビジネスを新たに立ち上げたいと思っている幹部は大勢います。そうした人たちの中には、従業員がデータ収集を自由にできないことに問題があると考える人も多くいて、せめて従業員の間だけでもデータのやり取りが自由にできるようになるといいと思っているのです。

データが利用しやすいという回答は少数

すべての従業員が必要とするデータにアクセスできているとする回答はわずか27%です。さらに、加工しやすい形ですべての従業員に必要なデータが提供されているという回答となると18%になります。また、全従業員がアクセスできるような使い勝手のいいシステムになっているという回答になると16%にまで落ちてしまうのです。

ビッグデータの利用率を高めるための施策

同じ調査で、企業組織内においてデータの利用率を高めるためにどんな施策を講じているかについても回答をとっています。

自社においてより多くのデータを利用するための施策を講じてきた企業幹部は、48%がこうした施策によって部門間の連携が向上したと回答しています。また、このようにデータをより利用しやすく、使いやすくすると、組織内の多くの領域で業務のスピードや効率がアップすると調査結果には表れています。情報や知識の共有が、よりスピーディに、より自由に行われるようになってきているとする回答が63%もあります。さらに、57%が組織内部のリスクをよりよく管理できるようになり、オペレーションがより効率的になってきていると回答しています。また、45%が仕事の品質および執行スピードが向上していると答えており、42%が組織のあらゆるレベルで意思決定のスピードが速くなってきていると回答しています。

調査結果を受けて

今回の調査では、企業内でのデータの使い勝手がまだ十分でない、しかしデータ利用が進めば業務によい影響があるという企業幹部の見解が明らかになりました。こうなると、あとは企業側がデータの使い勝手を改善するだけのようですが、実は問題は他にもあるのです。それは、データを利用する従業員の能力です。データが利用しやすくなれば、自社の従業員はデータを分析してさまざまな知見を引きだすことができるとする回答はわずか25%しかありませんでした。ただ、組織でデータを利用しにくいという状況では、従業員のデータ活用能力が革新的に高まるということは非常に起こりにくいということも認めざるをえないのです。

これから、データをうまく活用できない人は雇用において大きなリスクを抱えていくことになりそうです。アメリカのマーケティング担当の幹部が対象の別の調査で、そのことが明らかになっています。今後、データ分析の必要性が高まれば新しいスキルが必要となり、新規の雇用が生まれるだろうとする回答が41%もありました。データ分析能力のない現従業員は、おそらく淘汰されることになるでしょう。

【翻訳参照元原稿】
http://www.emarketer.com/Article/Big-Data-Has-Big-Effect-Shared-Companywide/1011945


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